仮想通貨ジャーナルの口コミと仮想通貨投資情報サイトとしての評判

サイトの詳細情報

仮想通貨ジャーナル
ＵＲＬ：http://morita-coin.com/lp1/
運営会社：記載なし
運営責任者：森田真之
電話番号：03-3209-6041
メールアドレス：mail＠morita-coin.com
【サイトの特徴】仮想通貨の真実を、無料メールマガジンで伝えているサイト

金融商品取引法第３７条に基づく表示

金融商品取引業者名：記載なし

登録番号：記載なし

加入協会：記載なし

管理人によるサイトの印象

2017年を、「仮想通貨バブルの襲来」と捉えており、

・仮想通貨は本当に儲かるのか？
・どうやって買えばいいのか？
・ブロックチェーンとは何か？

など、今世界で最も話題の投資となっている、仮想通貨の真実を伝えると掲載されていました。

今世界各国では、仮想通貨の億万長者が続々と現れており、

1.日本での改正賃金決済法の成立・施行
改正資金決済法とは、「仮想通貨を通貨として認める」という法律。
現在の体制になってから、「円」以外の通貨が認められたのは初めての事であり、今後は「円」と同様に扱われる可能性があるという表れでもある。

2.日本国内の各銀行も、独自の仮想通貨の発行準備を開始
ビットコイン取引所の大手「ビットフライヤー」の株主にはメガバンクが含まれ、各銀行でも独自の仮想通貨の発行の準備を急ピッチで進めている。
つまり、「円」同様に、普段の生活の中でも今後は仮想通貨が使われる様になる可能性が非常に高い。

3.大手企業も続々と仮想通貨事業に参加
仮想通貨を実際の通貨として使用出来る様に、既に家電量販店では決済にビットコインを導入。
リクルート系も今夏を目処に26万店で利用するとの話もあり、今後日本の消費者への普及も急激に広がる可能性が高くなっている。

4.優れたブロックチェーン技術
お金の取引記録を改ざんされにくい形で、しかも低コストで処理・保管出来る技術。
これまでお金の取引に関わるデータは、金融機関などが巨大なコンピューターシステムで管理しており、1つの管理者が取引データを一元的に処理する事から、「中央集権型システム」と呼ばれている。
これに対して「ブロックチェーン」では、取引データの管理者が存在しない。
ネットを通じて行われた金融取引のデータは、特定のサーバーに書き込む代わりにネット上に保管され、全ての利用者が確認出来る。
こうした特徴から「分散型台帳」とも呼ばれ、大勢の利用者がデータを共有するため改ざんされにくいとされている。
中核的なサーバーが無い為、大規模な障害に繋がりにくいうえ、巨額のシステム投資が不要な為、低コストでサービスを実現出来る事も特徴とされている。

といった4つの理由から、仮想通貨は一時的なブームでは終わらないと考えている模様。

ただ、全てが良い事だけではなく、今現在、世界には仮想通貨が数千種類以上も存在しており、その中で実際に投資対象として利益が出ているものは僅か一握りだと指摘しています。

この世の中には全く儲からない、無価値な仮想通貨も数多存在し、万が一そんなものに手を出してしまえば、大事な資産を全て失ってしまう事になるという注意喚起も見受けられました。

それでは、メールマガジンがどこまで踏み込んだ内容となっているのか！？

詳細が気になるところですね。

尚、より詳しく仮想通貨を学びたい人向けに、有料投資セミナーも用意しているとの事。

価格は10,000円からとなっていて、開催前に無料メールマガジン内で案内するそうです。

無料メールマガジンと有料投資セミナーの情報に差があるのなら、まずは独自に、仮想通貨について色々調べてみた方が良いかもしれません。

※追記
「森田真之の仮想通貨速習プログラム」というページ(http://morita-coin.com/infotop/)も用意されていました。