ブロックチェーンラボの口コミと評判

サイトの詳細情報

ブロックチェーンラボ(BLOCKCHAIN LABO)
ＵＲＬ：https://www.blockchain-labo.jp/
運営会社：Blockchain Laboratory Limited
運営責任者：JAY LIU
電話番号：+853-2857-5449
メールアドレス：記載なし
【サイトの特徴】 世界中から最新のブロックチェーン技術・ビットコイン・暗号通貨(仮想通貨)の様々な情報を届けるサイト

金融商品取引法第３７条に基づく表示

金融商品取引業者名：記載なし

登録番号：記載なし

加入協会：記載なし

管理人によるサイトの印象

ブロックチェーンラボ(BLOCKCHAIN LABO)の目的

世界中の暗号通貨(仮想通貨)・ブロックチェーン技術・ICOなどの情報を発信しているみたいですね。

具体的には、暗号通貨(仮想通貨)のトップアナリスト達が様々な暗号通貨(仮想通貨)やブロックチェーン技術などを様々な角度から分析・検証し、旬な情報を提供するそうです。

各アナリストは様々な形でブロックチェーンに関わっており、独自の視点を持っているとの事。

・世界最新のICO案件や暗号通貨(仮想通貨)業界の最前線の情報など、他では触れる事の出来ない情報がある
・世界最先端のブロックチェーン情報に日本で触れる事が出来るのは、ブロックチェーンラボ(BLOCKCHAIN LABO)だけ
・飛躍する為に必要なヒントがブロックチェーンラボ(BLOCKCHAIN LABO)には満載

と伝えているあたり、相当の自信を持って運営している様子が窺えました。

会社所在地はマカオ(13A The Macau Square,Macau,Macau)ですが、英語や中国語のページが見当たらず、主に日本人向けに情報提供している事が分かります。

もし日本に支店があるのなら、日本の住所や連絡先も確認しておきたいところ。

ブロックチェーンラボ(BLOCKCHAIN LABO)の事業内容

・暗号通貨(仮想通貨)コンサルティング
・ICO代理業務及びコンサルティング
・暗号通貨(仮想通貨)イーラーニングの提供
・クリプトジュエリーの製作、販売
・暗号通貨(仮想通貨)の講演会・各種セミナーの企画、開催、運営業務
・インターネットを利用した広告、宣伝に関する業務

無登録で金融商品取引業を行う者(警告書の発出を行った無登録の海外所在業者)としての警告

2月11日から各新聞紙などで大きく取り上げられていますが、ブロックチェーンラボ(BLOCKCHAIN LABO)は金融庁から「インターネットを通じて、ファンドの募集若しくは私募又はその取扱いを行っていたもの」と警告を受けています。

・「CtC」と称するICOの申込みを受け付けていた
・資金決済法における登録を受けずに、インターネットを通じて仮想通貨の売買の媒介を行っていた

という備考が示されていますね。

無登録で仮想通貨交換業を運営している海外の企業に対しての警告は、おそらく今回が初めて。

今後は仮想通貨交換業の認可を受けていない無登録業者に対し、頻繁に警告が発せられるはず。

コインチェックから巨額の仮想通貨が流出する事件が起きたばかりですし、金融庁が今最も力を入れている案件でしょうね。

ICOも含めた仮想通貨に関する情報を取り扱う会社がどの様な会社なのか、事前にしっかり調べた上で利用するべきか考える必要があると思います。

ブロックチェーンラボ(BLOCKCHAIN LABO)のインターネット上での口コミや評判

・仮想通貨取引所を作ろうとしている様だが、さすがにもう営業するのは無理じゃないか
・ブロックチェーンラボ(BLOCKCHAIN LABO)がセレクトするICO案件は低レベルなものが多い
・「CtC」の公式サイトが無いのに、「史上最高のICO」を謳っていて怪しい
・登録元が不明の迷惑メールを配信している

など、否定的な見解が多数見受けられました。

まっとうな会社であれば迷惑メールを配信するはずも無く、この時点で怪しいサイトだと判断する人が多数を占めるのでは！？

サイトを一通り見ての感想

facebookのフォロワーが7,353人、YouTubeのチャンネル登録者数が2,611人、Twitterのフォロワーが450人と、SNSでも頻繁に情報を発信しているものの、極一部の人だけが盛り上がっているだけか！？

上述した様に金融庁から警告を受けていますので、今後ブロックチェーンラボ(BLOCKCHAIN LABO)がどういった対応を取るのかが注目されるところ。

いくらマカオに会社があるからと言って、日本人向けにサービスを提供しているのですからさすがに無視する訳にはいかないでしょう。

「暗号通貨E-ラーニング」「BLOCKCHAIN LABOメルマガ」などの無料サービスを提供するのも結構ですが、まず最初に然るべき対応を取るべきだと思います。

尚、今日リリースされたニュースには「金融庁と綿密な連絡を取り、合法的に世界のブロックチェーンに関する情報を日本のコミュニティにお伝えする為、最良の方法で運営を続けていきます。」と掲載されていました。

金融庁との詳細確認が取れるまではセミナー・ミートアップ・カンファレンスは開催しないものの、世界最先端のブロックチェーンに関する情報を伝える為に今後もメディア企業としての活動を続けていくという事で、顧客の不安を解消すべく、早急に改善点を提示してほしいと切に願うばかり。

「金融庁の警告を受けている身ではありますが、日本政府がこのような行動を取った事は暗号通貨市場の健全な成長の為には喜ばしい事でもあると考えています。」と言うのであれば、是非とも今後の指針を示す様な体制を整えてほしいですね。

口コミから評判を確認

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皆様の口コミにより儲かるサイトなのかそうではないのかを判定していきます。